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HOTKANAI(ほっとかない)

社員の不調が、
経営問題になる前に。

HOTKANAIは、企業が行っている腰痛・転倒などの対策を、身体・動作・仕事・職場環境から整理し、より実行しやすい対策につなげる外部パートナーです。

どの対策が必要か、決まっていなくても相談できます。

働く人の動作と職場環境を確認する企業向け健康支援のイメージ
身体・動作・仕事・職場環境を、働く現場で確認します。

こんなことが、気になっていませんか?

新しい施策を増やす前に、現在の取り組みと現場の状況を確認することで、次に必要なことが見えやすくなります。

  • 今の対策が、このままでよいか分からない
  • 何から優先すべきか整理できていない
  • 取り組みが現場で続く対策になっていない
  • 一度、専門家の視点で確認してほしい
現在の対策に効果があるか考える企業担当者何から優先するか考える企業担当者身体の負担を感じながら働く従業員専門家への相談を検討する企業担当者

まず、何が起きているかを整理する。

同じ腰痛や転倒でも、背景は企業や職場によって異なります。HOTKANAIは一つの原因に決めつけず、4つの視点から現在の対策と現場を確認します。

01

身体

身体機能や不調の状態

製造現場で腰に手を当てる高年齢労働者

筋力・柔軟性・痛みの有無など、身体機能や不調の状態を確認します。

02

動作

仕事中の動きや負担

物流現場で荷物を持ち上げる従業員

持ち上げる・ひねる・繰り返すといった仕事中の動きや負担を確認します。

03

仕事のしかた

手順・頻度・時間・分担

介護施設で利用者の動作を介助する職員

作業の手順や頻度、時間、分担など、仕事の進め方を確認します。

04

職場環境

設備・道具・配置・通路

設備や通路が見える職場環境

設備や道具の使いやすさ、配置、通路など職場環境を確認します。

課題の解像度を高め、必要な対策へ。

現状と目的が明確なら必要な支援へ。まだ整理できていない場合は、課題と優先順位を確認してから対策を考えます。

現状確認、課題整理、優先順位、対策検討、支援実施、確認を表す6つの完成ビジュアル
  1. 現状を知る

  2. 課題を整理する

  3. 優先順位を決める

  4. 対策を考える

  5. 必要な支援を実施

  6. 必要に応じて確かめる

自社に近い課題から、確認できます。

ここで商品を決める必要はありません。気になる課題の考え方を確認するか、そのまま相談へ進めます。

転倒や高年齢労働者の安全が気になる

職場の転倒対策を整理する

倉庫で高年齢労働者がマットにつまずきかける写真調イメージ

腰痛や身体への負担が気になる

職場全体の腰痛対策を整理する

職場で前かがみになり荷物を扱う従業員の写真調イメージ

身体不調がある社員へ個別に対応したい

法人向けワークコンディショニングを見る

企業の会議室で理学療法士が従業員の動作を確認する写真調イメージ

手段は、現状と目的に合わせて組み合わせます。

課題整理・職場確認

企業担当者が職場の図面を見ながら課題と対策を整理する写真調イメージ

会社への聞き取り、従業員の声、仕事や職場環境から、対策の優先順位を整理します。

セミナー・教育

専門職が企業の従業員へ安全衛生教育を行う写真調イメージ

社員と共通理解をつくり、職場で考えるための視点を共有します。

体力チェック・運動指導

理学療法士が職場で従業員の身体機能を確認する写真調イメージ

身体機能を確認し、必要に応じて職場で続ける運動へつなげます。

従業員への個別支援

理学療法士が従業員へ1対1で動作確認を行う写真調イメージ

身体不調がある社員へ、理学療法士が1対1で対応します。

相談した結果、現在の社内対策を続けることが適切な場合や、HOTKANAI以外の専門家への相談が必要な場合も、そのままお伝えします。

身体をみる専門性を、企業の対策へ。

HOTKANAI事業責任者・理学療法士 鍋島一樹

理学療法士・HOTKANAI事業責任者

鍋島 一樹

総合病院での経験を、働く人と企業への支援に生かします。

医療現場で 約19年

プロフィールと支援方針を見る

身体・動作を確かめる経験

医療現場で延べ30,000回以上の評価・施術・動作指導。身体の状態を丁寧に確認する経験を、企業の課題整理へつなげます。

仕事・職場まで見る視点

理学療法士の専門性に、第一種衛生管理者と健康経営アドバイザーの視点を合わせ、会社で実行できる対策を考えます。

法人・職場での支援経験

病院勤務時代の保育園支援と、Web関連企業でのワークコンディショニングを経験しています。

どの対策が必要か、決まっていなくても大丈夫です。

現在の取り組みや、会社で気になっていることからお聞かせください。必要な場合だけ、具体的な支援をご案内します。

初回相談は無料です。有料の調査・分析は、内容と料金を確認してから実施します。